部数減退のイメージが強い新聞業界。あれだけエリート意識の強かった朝日新聞も、東大生の内定者がゼロという年があり、話題になりました。とはいえ、いまなお内定の倍率は高く、やはり難関業界の一つであることに変わりはありません。
新聞社は”職種のデパート”などともいわれるように、記者以外にもたくさんの業務があります。そこで選考区分も細分化される傾向にあるのですが、主には、【記者職】と【業務職（販売や広告など）】の2種が、通常の文系の人が目指す職種となるかと思います。
その中で今回は、【記者職】で内定をもらうための、ツボとなる情報をお伝えしていきます。
シンプルにジャーナリズムへの思いを語る
【記者職】は、多くの方にとって、新聞社のイメージに最も近い職種になろうかと思います。
ここで最も重要となるポイントとなるのは至ってシンプル。自身のジャーナリズムを熱く伝えるということです。
新聞社は、記者という仕事ができる代表的な会社であるので、「記者になりたい」＝「新聞記者になりたい」という説明が自然に成立しますから、面接官側も「なんで記者になりたいからって新聞社を選ぶの？」という思考にはならず、「記者になりたい」という思いさえ伝われば、「新聞社が第一志望」という説明にも、すんなり納得してくれるはずです。
もちろん、通信社やNHK、民放や週刊誌の記者職などもありますから、それらとの比較が求められることはあるでしょう。ただ、それはあくまでも新聞記者という仕事をしっかり理解しているかを確認するためという色が強く、受験生の思いを疑って聞いているわけではないのです。
だからこそ、「なぜ記者になりたいのか」「記者になって何がやりたいのか」については、それなりの説明が求められますし、また当然世の中のニュースは幅広く把握していて、かつそれぞれにある程度の水準で自分の考えを持っていることが求められます。新卒採用は、現時点の能力よりも将来性を重視する傾向があります（詳しくは「就活でアピールポイントがない場合・・・失敗談を効果的に伝えよ！」の記事ご参照）が、「記者になりたい」という人が、ニュースも人並みにしか見ていなく、また何の考えも持っていないようであれば、当然志望度には疑問がつきますし、また実際に就職後も主体的に努力できる人だとは思えないわけです。
ですから、記者職志望の方の場合、まずは純粋にジャーナリズムへの思いを突き詰めていくことが、最も単純かつ有効な対策になるということです。
読売以外は、競合他社に人材をとられるのが怖い
これを前提として、もう一つポイントとなるのが、他の新聞社の差別化です。新聞社はマスコミ業界の中では採用人数が多く、その中でも記者職の採用が大多数を占めます。テレビ局や出版社のような「落とす選考」というより、「一定水準以上にある人材を確保する」という意味合いが比較的強いため、ある程度のジャーナリズムが語れれば、企業側の合格水準には至りやすいといえます。
ただ、だからこそ企業側が恐れるのが、「競合他社に人材をとられること」なのです。業界最大手の読売新聞に限ってはそれほどではないかもしれませんが、それ以外の新聞社は、基本的には競合他社に人材をとられることを、受験者が想像する以上に気にしているのです。
例えば地方紙や専門誌なら、せっかく内定をあげても、全国紙にとられてしまうことを常に恐れていますし、また全国紙の中でも、産経新聞や毎日新聞であれば、どうしても部数の多い社に人材をとられがちです。かつては絶対的な地位を築いていた朝日新聞でも、読売や、場合によってはデジタル戦略が成功している日経新聞にとられてしまったり、一方で日経も、政治部や社会部を目指す就活生ならば、朝日にとられてしまうケースが多々あるようで。新聞社を目指す就活生が減っているからこそ、優秀な学生を業界内で奪い合う構図が激化しているのです。
つまり、「他社じゃなくて御社なんです！！」ということをアツく伝え、企業側の不安を払拭してあげることで、グッと内定に近づくわけです。その会社でないとできないことをロジカルに説明しつつ、純粋なその会社への思いも訴えるという、理論・感情の両面で説得力を持った話をしましょう。
その上で、「〇〇からも内定をもらったらどちらを選ぶ？」と言われたら、迷いなくその会社に行くことを伝えるべきです。正直でいることも大切ですが、この面接にはあなた一人の人生がかかっています。まずは一社一社それぞれに対して「ここじゃなければだめだ」という姿勢で臨み、全力で内定をとりにいきましょう。実際、内定を渡したあとに辞退されることは人事担当もある程度は折り込み済みです。正直な話をしてどこからも内定をもらえないなんてことは避けなければなりません。他社にとられることに対してセンシティブな新聞業界だからこそ、その会社が一番という姿勢を示すことがより重要になってくるのです。
報道方針、デジタル化に対する方針を理解しておく
各紙の”色”を”把握だけ”しておく
いわゆる右寄り、左寄りと言われたりするように、各社、建前上は中立を謳いながらも、大まかな報道方針があります。このあたりは、特に社説を読めばわかりやすいですね。少なくとも受験する新聞社の“色”は、ある程度理解しておくべきでしょう。全国紙を例にとってざっくりいうと、読売と産経が右（保守）寄りで、政府に賛同する記事が比較的多い一方で、朝日、毎日は左（リベラル）寄りで、特に安倍政権のときは批判的な記事が非常に多かったですね。
もちろん、現場の記者たちの考えはまちまちで、社の方針とは違う考えを持つ人もたくさんいるでしょう。実際に、社説以外の記事は、中立な立場で書かれた記事もたくさんあります。ですから、選考において、受験企業の”色”にそこまで忖度しすぎる必要はなく、自分の考えをまっすぐ持っていて問題ないでしょう。ただ、それを訴える上でのバランス感覚が大事。朝日新聞を受けているのに、朝日批判とも受け取られかねないことばかり話していたら、いくら優秀でも内定はもらえないでしょう。「〇〇という考え方も理解できるが、□□という理由で、私自身はこう考えている」という、多様な考え方への理解を示す姿勢は重要です。
デジタル化への温度感はまちまち
デジタル化については、各社おしなべて重要課題としていますが、その温度感はまちまち。デジタルの面では大きく先行している日経は、珍しいことに、電子版も紙の新聞と同じくらいの料金設定をしているにも関わらず、８０万人にものぼる有料会員を抱えるまでに成長させています。
これまでは、朝刊・夕刊での情報が最優先だったため、例え電子版ではすぐ公開できる状態であっても、あえて朝刊・夕刊が発行される直前まで公開しないというのが当たり前の世界でした。例えば、翌日の朝刊のトップを飾るような大きなスクープがあったら、その情報を電子版で公開するのは、深夜か明け方くらいにすることで、他社が追い付けない（急いで取材しても間に合わない）ようにしていたということです。部数が減っていても、やはり朝刊に載っている情報のインパクトは大きいとされているわけですね。
しかし日経は、これをいち早く取りやめ、翌日の朝刊で追いつかれるリスクがあるとしても、デジタルでいち早く情報を出す方針に切り替えたのです。社として、それだけデジタル重視に舵を切っていることがよく表れていますね。
一方、最大の部数を誇る読売は、今なお「紙ファースト」の姿勢を貫いています。電子版はあくまでも“おまけ”としての位置づけで、紙の新聞の購読者に、無料サービスとして提供している形をとっています。
当然、デジタル時代にどう対応していくかは大きな課題であることに変わりはないものの、「紙の新聞のデジタル化」という点だけを見れば、これだけ大きな違いがあるわけです。
ですから、受験する企業がどのくらいの温度感でデジタル化を考えているのかは、しっかり把握した上で面接での回答を考えていくべきでしょう。デジタル時代における新しいアイデアはどの企業も求めていることだと思いますが、例えば読売の幹部たちにデジタルの話ばかりをガンガンぶつけていたら、抵抗を示される可能性は多いにあるわけです。
このあたりのバランス感覚は非常に重要で、「デジタル時代に適応している」ことを示す必要がある一方で、「紙軽視」はいけないということも共通していえることだと思います。これだけデジタルファーストにシフトしている日経でも、やはりまだ紙の新聞が社の柱であるという認識はくずしていませんし、「もう紙はいらないと思う」なんて話す受験者がいたら、「全然わかってないな」と思われてしまうでしょう。
デジタルは大事だけど、バランス感覚をもって回答していくことが求められます。
映像メディアとの比較 活字の優位性の考え方
映像メディアと比較したとき、活字だからこそのメリットを伝えることも大事です。これについては様々な回答の仕方があると思いますが、昨今のメディアを取り巻く状況を考えると、一つポイントになりそうなのが、”可処分所得”ならぬ「可処分時間」という考え方。
人が触れるメディアは、これまでのテレビ、ラジオ、新聞、雑誌などマス媒体に限られてきた時代とは違い、ネット社会の浸透により、活字・映像媒体ともに乱立しているような状態です。実際、従来のマス媒体に割かれていた時間は、かなりの割合が「スマホ」の使用に移行しました。1日が24時間であること自体は変わらないわけですから、いわば、あらゆる媒体、メディアが人の“可処分時間”を奪い合っている時代になったといえるでしょう。
こうした中で、「情報を得る」という意味においては、活字の方が有利な状況が生まれているといえます。いつもYouTubeを見るのが習慣化している方でも、ちょっとしたニュースなどはネット記事で確認する方も多いでしょう。映像では、伝えられる要素は豊かですが、同じ時間で伝えられる量は比較的少ないのです。同じ5分なら、活字の方がはるかに多くの情報が伝えられます。
ですから、人々が触れるメディアや情報が多様化しているからこそ、活字で伝えられるメリットが高まっているということは一ついえると思うのです。
もちろん、「記者といえば新聞記者」「憧れの記者が新聞社にいる」「カメラがないからこそ取材できることがある」「ペン１本で社会を変えられる魅力」「単純に新聞が好き」など、理由はいくらでも挙げられるとは思いますが、ロジカルに差別化する際の一つのツボとして参考にしていただけたらと思います。
※関連記事
【新聞社】内定のツボ ～営業職（販売・広告）編～ 衰退産業であることを逆手にとれ！
【NHK】内定のツボ ～ディレクター・記者職編～ 「公共放送」「職種別採用」をうまく利用せよ！
【NHK】内定のツボ ～営業・事業職編～ 重要なのは企画力！
【民放テレビ局】内定のツボ② 「好きな番組」の答え方 / 表面的な工夫は不要/倍率は気にしない！
コメント